周産期医療の見直しの提案
幸いにも、本年４月（平成２７年）から始まった国の３省合同（文部科学省・厚生労働省・経済産業省）で推進する国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）では、成育疾患克服等総合研究事業おいて「成育疾患の予防・診断・治療法の開発並びに小児期における障害の予防」を掲げています。
さらに、先制医療（まだ病気ではない状態からの対応の重要性を目的）を柱として掲げています。
先制医療こそが、発達障害を防ぐ最善の予防策と考えます。
私は１９８３年の開業以来３２年間、出生直後の低体温症・低血糖症を防ぐための先制医療（温めるケア＋超早期混合栄養）を行ってまいりました。
その臨床データは、正常新生児を対象とした周産期医療にこそ、発達障害を防ぐための先制医療が重要であることを物語っているのです。
周産期医療のさらなる進歩、発達障害（自閉症）の防止、カンガルーケア中の心肺停止事故（脳性麻痺）の防止、ひいてはＮＩＣＵ不足の改善や国民医療費の削減などを目的に、文部科学省・厚生労働省・経済産業省の３省大臣に以下の７項目を提案します。
ＡＭＥＤが目指す先制医療の導入によって、発達障害児の増加に歯止めがかかり、またＮＩＣＵに搬送される新生児数は激減、ＮＩＣＵ不足は著しく改善すると期待されます。
赤ちゃんの病気（発達障害）やカンガルーケア（早期母子接触）中の心肺停止事故（脳性麻痺）を防ぐための提案
- 生直後の低体温症・低血糖症の防止に努める（温めるケアを導入する）
- とくに生後３日間の飢餓状態（低栄養＋脱水）の防止（完全母乳の指導をやめる）
- 飢餓状態を防ぐために科学的根拠に基いた生理的体重減少の定義を設ける
- 正常新生児の出生時からの毎日の体重発育曲線（日本版）を作成する
- 赤ちゃんの「３日分の水筒と弁当」説は間違いであることを、全ての助産師に通達する（日本の赤ちゃんは、この３日分の弁当説の犠牲（飢餓）になっています）
- 厚労省は、出生直後のカンガルーケア・完全母乳を積極的に実践する「赤ちゃんに優しい病院」の後援活動を中止する
- 過去の産科学教科書の見直し、間違いを改訂する
